雨水通信教育システム~雨道場~ No.11
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雨水通信教育システム~雨道場~202016.1月号No.011【問題の回答・解説・基礎知識の学習】(基礎知識)㈱東京設計事務所の協力により作成第1問の回答・・・①①不適切【解説】③適切【解説】④適切【解説】②適切【解説】基礎知識の学習雨水管渠及び合流管渠においては、土砂類の流入によって沈殿物の比重が汚水管渠の場合より大きいため、最小流速は0.8m/s、最大流速は3.Om/s程度とし、雨水が適正な流速で支障なく流下するように、その断面積、断面形状、こう配等を定め、管渠内に堆積物が堆積しないように配慮する必要がある。特に、管きょを雨水貯留管として計画する場合には、堆積物への対策を考慮する。また、管きょの分合流点、屈曲点、マンホールなどにおけるエネルギー損失をできるだけ少なくするよう配慮する。マンホール蓋の浮上・飛散の危険個所としては、能力不足路線、空気が残存しやすい、または空気を連行しやすい管渠縦断形、埋設深が深い管渠、伏越し・急曲部・合流部等の流下障害、落差工、凹地や急斜面から緩斜面への変化点等が考えられる。このような箇所では、水圧または空気圧よりもマンホール蓋・側塊の耐圧力が大きくなるよう、水密マンホールや圧力開放型鉄蓋、空気抜き施設等の設置により、安全対策を講じる。小規模管路の最上流部を相互に接続して、マンホール内の水位が上昇することにより分水される施設とすることで、余裕のある系統に雨水を流下させることが可能となる。このような相互接続により、浸水発生地区の雨水流出ピークを低減させ、局所的な浸水の軽減を図る。なお、接続する地点の選定にあたっては、浸水の解消に効果があり、かつ新たな浸水を発生させないこと確認する必要がある。計画区域内に既存の排水路等がある場合には、面的整備管まで対象とした水位計算の結果に基づくなど、その活用の採否について検討する。その際には、排水路等の系統、能力、構造及びその将来計画について十分考慮する。『ストックを活用した都市浸水対策機能向上のための新たな基本的考え方(H26.04)』では、他事業の既存計画や施設と連携した対策事例として、河川以外の既存水路や運河等の能力を評価し、相乗効果が発揮できるような下水道の整備を挙げており、緊急かつ効率的な浸水被害の解消・軽減対策が期待される。参考文献①下水道施設計画・設計指針と解説前編2009年版(社団法人日本下水道協会)P.76~77, 202~203②下水道施設計画・設計指針と解説前編2009年版(社団法人日本下水道協会)P.76~77ストックを活用した都市浸水対策機能向上のための新たな基本的考え方平成26年4月P.19③下水道マンホール安全対策の手引き(案)平成11年3月(社団法人日本下水道協会)④ストックを活用した都市浸水対策機能向上のための新たな基本的考え方平成26年4月P.17下水道総合浸水対策計画策定マニュアル(案)平成18年3月(国土交通省)資料編P.1-6※問題の回答・解説は、あくまで問題作成者の見解であり、個別の事象を適切に解決できるものとは限りません。導入編

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