雨水通信教育システム～雨道場～　No.002

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【問題の回答解説基礎知識の学習】（基礎知識）雨水通信教育システム～雨道場～2014.3月号No.002【問題の回答・解説・基礎知識の学習】（基礎知識）第４問の回答・・・①①②誤り正解①【解説】②【解説】誤り正解目標とする確率年の降雨強度や降雨量は降雨強度公式により表しますが、この降雨強度公式を設定するうえで過去の降雨資料から生起確率について解析する必要があります。降雨資料の解析では、適用する分布関数を選定してその定数を決定することになりますが主な方法として20年間の資料がない場合は、原則として非毎年最大値法を採用します。非毎年最大値法を採用しない場合には、資料不足による確率年値の減少を補完するものと考え確率年を１年増加させます（５年の場合には６布関数を選定して、その定数を決定することになりますが、主な方法としては、①確率計算による方法（岩井法、積率法）、②確率紙を用いる方法（図式推定法）があげられます。比較的簡単な方法として、確率紙を用いる図式推定法では、トーマス公式、ハーゼン公式等、複数のプロッティング・ポジション公式が用いられますが、下水道で用いる短時間降雨の場合にはぼ等値得少を補完するものと考え、確率年を１年増加させます（５年の場合には６年として計算する）。また、降雨強度公式の厳密な計算においては、降雨継続時間として５、10、20、30、40、60、80、120分に対応する最低８組の降雨資料が少なくとも20年以上必要とされています（ない場合には特性係数法によっいずれによってもほぼ等しい値を得ることができます。詳細な計算方法については、下水道施設計画・設計指針と解説前編2009年版（社団法人日本下水道協会）p166に記載されていますので参考にしてください。なくとも20年以上必要とされます（な場合は特性係数法よても計算してよいとされています）③【解説】④【解説】正解正解実測資料との適合度の検定の結果、タルボット型は降雨継続時間が５地域の実情としては、浸水による社会的・経済的な被害の大きさや総合的な都市雨水対策計画にお河川計画との整合を図る場合などが考え～120分の間で、シャーマン型および久野・石黒型よりも若干安全側の値を与える結果となっています。また、クリーブランド型は24時間雨量等の長時間降雨強度に対して、よく近似することから、貯留施設等を計画する場合には、この型を採用することが望ましいとされています。な都市雨水対策計画において、河川計画との整合を図る場合などが考えられます。また、整備目標を超える降雨への対応としては、地域の土地利用対策、開発事業等に対する指導等の流域における流出抑制対策等を取り入れて施設の整備水準を向上させ、降雨・浸水情報（浸水ハザードマップを含む）を提供するなど、住民等多様な主体と連携し、ソフト対策や基礎知識の学習参考文献マップを含む）を提供するなど、住民等多様な主体と連携し、ソフト対策や自助の促進等を導入した総合的な浸水対策を推進します。※問題の回答・解説は、あくまで問題作成者の見解であり、個別の事象を適切に解決できるものとは限りません。参考文献①②下水道施設計画・設計指針と解説前編2009年版（社団法人日本下水道協会）P.67～73、164～171③下水道施設計画・設計指針と解説前編2009年版（社団法人日本下水道協会）P.62～66④下水道施設計画・設計指針と解説前編2009年版（社団法人日本下水道協会）P.7014日本水工設計（株）の協力により作成

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